災害は時と場所を選びません。とくにここ数年は、水害が明らかに増えました。以前は台風のときに心配するくらいでしたが、いまはいつでもどこでも、線状降水帯が発生し、想定外の雨が続く危険があります。
当社はGSE水溶液「BNUHC-18」を災害対策に備蓄し、ローリングストックすることをお勧めしています。
感染症対策が課題
もちろん水害だけでなく、地震もあれば山火事もある。日本列島で災害の心配がない自治体はありません。避難所生活になる可能性は誰にでもある。そして、そこで問題になるのが感染症なのです。
ただでさえ、災害時は精神的にも肉体的にも疲弊し、弱っています。そこに病原体がつけこんでくる。なかでも、能登半島地震のように、広範囲に断水が続く場合、
- 手を洗えない
- お風呂に入れない
- トイレを流せない
- 拭き掃除ができない
- 食材を洗えない
- 調理器具を洗えない
という状況に陥ります。断水すると衛生状態が劇的に悪くなってしまうのです。
GSEは「除菌できる水」
こうした事態を、GSEなら打開できます。一言でいうと「除菌できる水」ですから、手指衛生にも身体全体の清潔を保つのにも使え、トイレ清掃にも威力を発揮。赤ちゃんのおむつかぶれを減らしたという研究があるくらいで*1、乳幼児の肌に使っても安全です。急性アルコール中毒の心配もありません。
食材にスプレーしてからペーパーで拭き取って調理すると、食中毒リスクを減らせますし、調理器具も除菌できる。GSEは既存添加物であり、多少、食材や食器や調理器具に残留しても、法的にも実質的にも問題がないのは、使っていてとてもラクなところです。
とくに活用していただきたいのは、トイレ清掃と避難所の床清掃です。空気清浄機とマスクとGSEをあわせて、「感染症から避難所を守る三種の神器」と書きたいくらい。この三つが揃えば、避難者の間に様々な感染症が蔓延するリスクを減らせます。
GSEは汚濁環境（手が汚れているような状態）でも除菌効果を発揮します。汚濁環境で除菌力があるのは、基本的にアルコールとGSEのみです。断水して、石鹸による手洗いをやりづらい状況でも効果を期待できます（詳しくは「GSEのエビデンス」参照）。
備蓄しても安全
また、BNUHC-18は使用期限も長い。未開封で3年です。これは、GSEが揮発しにくい成分であるため。アルコールと違って、たとえトン単位で備蓄したとしても、危険性はありません*2。ある程度の量を備蓄した上で、古いものから日々の衛生管理に使っていく「ローリングストック方式」をお勧めします。
BNUHC-18は5Lのバロンボックスでお届けしています。使い終わったあとのバロンボックスは保管してください。断水時の給水支援時に活用できます。
水害時は屋内清掃にも活躍
水害時は、清掃のときも注意が必要です。病原体となり得る菌・真菌（カビ）をお水が運んでしまうため、泥だらけになった屋内は病原体だらけでもある。乾燥してくるとこれらが宙を舞いますから、ノーマスクに素手な状態で後始末にあたるのは危険です。
GSEもご活用ください。800種類の菌・真菌・ウイルスを抑制する機能性がありながら、匂いもなく、発火性もなく、大量に屋内で使用しても悪影響はほとんどありません。GSEを使いながら清掃作業をし、最後に仕上げとしてもう一度使うことを勧めます。効果に持続性がありますから、畳の下のカビの悩みなどを避けることができます。
備蓄向けのBNUHC-18はこちらです。40L／20L／10Lの3種類があります。
水害の根本原因は温暖化
水害が増えているのは気のせいではなく、世界的に増加中です。しかも災害規模も大きくなっている。根本的には地球温暖化による異常気象のせい、と言われています。
日本の年平均気温の変化がこちらです。ずっと上昇トレンドにあります。気温と海水温の上昇が、「降れば土砂ぶり」が増加している原因ですから、残念ながら今後も水害リスクは続くと思われます。
注記
*1
GSEを使ったおしりふきを1070例の新生児に使い、真菌性皮膚病感染率が低下することを確認した研究。
A Quality Improvement Approach to Perineal Skin Care Using Standardized Guidelines and Novel Diaper Wipes to Reduce Diaper Dermatitis in NICU Infants
https://doi.org/10.1097/ANC.0000000000000795
また、BNUHC-18はアメリカの試験機関において、ヒト50名（18歳‐63歳）を対象とした累積皮膚刺激及び感作試験（RIPT）を実施し、「皮膚刺激性及び感作（接触アレルギー）性を惹起する可能性を示さなかった」という結果を得ている。
*2
アルコールは爆発しやすい危険物でもあるので、80L以上の備蓄には「少量危険物貯蔵取扱所」として届出が必要、400L以上の備蓄には許可申請が必要になるといった法規制がある。容器の最大容積も1L以下に制限されており、鋼板で作られた箱や戸棚内で保管する必要がある。